オンラインカジノ

カジノ（イタリア語:Casino）は、ギャンブルを行う施設の一つ。ルーレットやスロットマシンなどのゲームで金銭を賭ける場所。語源は離宮、別荘あるいは家を指す「Casa」に縮小の語尾「-ino」が付いたものである。

カジノは120ヶ国以上で合法化されており、国によって制限内容は大きく異なる。世界で2000軒以上のカジノが存在し、観光資源の1つとして競争が行われている。1950年代のラスベガスに代表されるように非合法組織の関与は大きな問題とされ、それに対抗する規制強化が行われてきた。1990年代後半にはマカオにおいてカジノを巡る抗争が激化したが、現在は沈静化している。

ヨーロッパでは格式の高いカジノがあり、ネクタイ着用など服装が定められている場合が多い。イギリスには126軒のカジノがあり、主要都市に分散している。18歳以上限定の会員制で、会員になるためには申請後24時間待たなければならない等の規制がある。ドイツのバーデン・バーデンなどのカジノはその歴史から名所の1つになっている。それ以外に第二次大戦後に新設されたカジノも存在する。フランスには小さいものを含めれば160軒以上のカジノが存在し、カンヌやニースの高級ホテルの近くには一流のカジノがある。

その他、モナコのモンテカルロには1863年開業のグラン・カジノをはじめとして4つカジノが集中している。イタリアのヴェネツィアには大衆向けカジノの他に、大運河沿いにヨーロッパで最も格式が高いカジノがある。ポルトガルは8つのカジノがあり、かつては上流階級が集う社交場だったが、カジノを禁止していたスペインが1977年に合法化すると客足を奪われた。スペインには25軒のカジノがあるが大都市では禁止されている。オランダにあるスキポール国際空港のカジノは世界初の空港カジノとして注目された。ベルギー、オーストリア、マルタ、スウェーデンにも小規模なカジノが存在する。デンマークは1991年、スイスは2000年から合法になった。

中国に返還されたマカオには元々カジノが存在したが、2001年から外国資本を導入したことでカジノ都市として急成長し、ラスベガスを上回る利益を上げる程に成長した。その他にマレーシア、フィリピン、ネパール、韓国は比較的早い段階からカジノを認め、利益を上げている。特にマレーシア・ゲンティンハイランドのカジノは1978年開業で人気が高い。フィリピンのカジノは地元客が多いが、韓国のカジノは旌善郡にある江原ランドを除き外国人専用で9割が日本人である。

上記の国に追従する形で、インド、スリランカ、カンボジアでも合法化され新たにカジノが建設されている。シンガポールも2005年にカジノが合法化され、2010年2月にセントーサ島に複合レジャー施設と共にオープンした。

日本では刑法185条および186条、賭博及び富くじに関する罪において賭博行為が禁止されているため、カジノの設置は認められていないが、カジノの設備にある遊技自体は、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律第二条八（通称：8号営業）によって「スロットマシン、テレビゲーム機その他の遊技設備で本来の用途以外の用途として射幸心をそそるおそれのある遊技に用いることができるもの」と区分されるものに該当する。

そのため、景品や金銭に引換の出来ないチップ、メダル等を用い、カジノ的な雰囲気を楽しむカジノバーやメイドカジノ、メダルゲームなどを設置したゲームセンターなどは認められているが、これを隠れ蓑にして賭博を行うものも存在し、たびたび摘発されている。しかし、一方でパチンコが類似した営業形態として営業されており、カジノが禁止されていることとの法的整合性の面で問題が生じている。

日本に存在する違法カジノ店（アングラカジノ）にはスロットマシンはほとんど設置されておらず、主流も21世紀に入ってからはルーレットからバカラによるものになっている。またパチンコ・パチスロ機を用いた違法カジノも現れている。

また、インターネットを使って国外のオンラインカジノを国内から接続してプレイすることも可能となっており、現在のところ、これが違法であるという判例はなく、グレーゾーンとされているが、オンラインカジノを客にプレイさせて換金行為を行っていたインターネットカフェは賭博罪の容疑で摘発されており、今後オンラインカジノの法整備が行われ、国外のオンラインカジノをプレイして摘発される可能性もある。

21世紀初頭現在、一部の地方自治体の中にはカジノによる税収や経済効果を求めて、カジノの許可権限を持つ構造改革特区を目指す動きがあり、石原慎太郎東京都知事や自民党の一部の議員も合法化を求めている。石原知事は特にパチンコと同様の営業形式で参入することを検討したが、現行法上、賭博が禁止されていることからパチンコと同様の営業形式でも法に触れるとして参入を諦めた経緯があり、パチンコ営業の放置との整合性からも、パチンコ規制も含めた法的整備が問題になっている。しかし、青少年への悪影響、治安悪化、暴力団などの犯罪組織の資金源になるなどの恐れや、パチンコ産業からの献金を受ける国会議員がいるなかで法改正を必要とするため法的整備は進んでおらず、また、共産党や社民党などがカジノ自体に反対しており、実現には至っていない。